労働問題

日本でワークライフバランス(仕事と生活のバランス)の実現は難しいといわれている。だがいまその制度を導入することで生産性を高めることができた企業が確実に増えている。なぜ成功している企業では実現できたのか、なぜ他の企業では導入が困難なのか。広範な調査とデータによって、そのシナジー(相互作用)を明らかにする。

大沢 真知子
1952年東京生まれ。日本女子大学人間社会学部教授。産業構造審議会委員。1980年南イリノイ大学経済学研究科博士課程修了。以後、コロンビア大学で研究活動を続け、1984年、Ph.D.(経済学博士)。シカゴ大学ヒューレット・フェロー、ミシガン大学ディアボーン校助教授、日本労働研究機構研究員、亜細亜大学助教授を経て現職。専門は労働経済学。経済発展の中で女性の就業機会や結婚・家族形成がどう変化していくのか、経済のグローバル化のなかで就業形態がどのように変化していくのか、を国際比較の視点から研究している。内閣府の仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス)に関する専門調査会、厚生労働省のパートタイム労働研究会などの委員を務め、雇用をめぐる制度や政策のあり方についても積極的な発言をしている(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)