労働問題

地域・職業の移動を余儀なくされた炭鉱離職者の研究を通して、社会をネットワークという多様な方面から分析し、新たなコミュニティ再生の必要性を明らかにする。

戦後日本経済が連続して展開した構造転換、その構造転換を雇用・労働力の面で支えた「労働力流動化」政策に注目する。石炭産業と労働者、自分史断片-元炭鉱社員の生活史、石炭産業と地域・教育・家族を研究する。

高橋 伸一
仏教大学社会学部教授(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

われわれにとってもっとも重要で、人間として生きる基盤になっているのは、仕事と家族である。その両者に持続性と安定性を図ることが尊重される社会に快適なコミュニティが形成されるのではなかろうか。
　今から40年以上前、「去るも地獄、残るも地獄」という地底で働く人々の慟哭を踏み台にして、日本の経済成長は帆走を始めた。農林水産業に始まった「合理化」の波は、その後、繊維、鉄鋼、造船と幾多の産業を「改革」し、そこに働く人々の職を奪い、地域を衰退させてきた。構造不況とか産業高次化という経済変動の実態は、そこで働き、家族生活をいとなむ人々の生活を根底から覆すことであった。多くの人々は、生きるため、愛する家族を護るために、住み慣れた家と土地からの別離を強いられた。それは回帰を困難とする「移住」の強制であった。
　本書のタイトルを「移動社会と生活ネットワーク」とした。移動社会とは、戦後日本の経済発展が、産業構造や地域構造を一挙に変化させ社会を流動化させ、親族関係や地縁関係という紐帯を分解され弱化させられたところに構成された日本社会をいう。